製造業に勤めるエンジニアたちは今どのぐらいの年収を得て、どんな満足度で仕事をしているのか。超大手と中小では、給与はどのくらい違うのか。Ｔｅｃｈ総研は3092人のモノづくり系エンジニアを対象に、総合的なアンケート調査を行った。
■年収400万円台と500万円台がほぼ半数を占める
今回の調査対象者の属性は以下のとおり。職種は、回路・システム設計（16.7％）、制御設計（10.8％）、機械・機構設計、金型設計（18.3％）、生産技術・プロセス開発（18.3％）、その他（35.9％）となっている。年齢は30〜34歳が30.7％と最も多く、ついで35〜39歳（27.4％）、25〜29歳（19.9％）、40〜44歳（18.9％）。居住地は全国におよぶが、関東地方が半数弱を占め、中部地方、近畿地方がそれぞれ2割弱。全体の55％が既婚者だ。
今回はエンジニア給与の企業間格差を見るという狙いもあり、勤務先企業については、独自の分類を行った。それによれば、グローバルに展開する国内「超大手企業」14社に勤務する人が10.7％、上記超大手の関連会社、子会社、系列会社など「大手グループ企業」が11.4％、その他の大手企業で従業員数1万人以上が10.6％、1万人未満の準大手が15.1％、1000人以下の中堅・中小企業が 41.3％、技術ベンチャー3.4％、さらに外資系が2.3％、派遣・受託で働いている人が5.2％という結果になった。大きく分ければ、従業員1000 人以上の大企業とそれ以下の中堅・中小企業がほぼ半々という格好になる。
役職については、「役職なし」との回答が55.2％を占めた。役職ありの人で最も多いのが「主任・係長クラス」34.1％である。学歴は大学（理系）卒が最も多く41.0％、修士以上も文理合わせると23.7％を占める。短大・各種専門学校・高専卒の合計は16.3％、高校卒は12.7％である。
こうしたプロフィールをもつ3092人のエンジニアだが、全体の年収額分布をとらえると次のようになる。回答の多い順に並べると、最多が400万円台（401万円以上〜500万円以下、以下同様）の 23.4％、ほぼ並ぶようにして500万円台（21.8％）がくる。以下、300万円台（15.8％）、600万円台（13.8％）、700万円台（8.9％）、300万円以下（6.4％）、800万円台（5.1％）となった。
■超大手はやはり高年収。中堅・中小の不満があらわに
年収額は企業規模、年齢による構造的な差がある。ここでは企業分類による年収格差を見るためにクロス集計を行った。回答のなかで年収が最も多いゾーンは、超大手企業勤務者では「800万〜1000万円」（18％）であるのに対して、大手グループ企業、その他の大手、外資では「600万〜800万円帯」に下降している。これが中堅・中小や派遣・受託になると最多ゾーンは「400万〜600万円帯」へとさらに低くなる。
超大手とそのグループ企業の間にも歴然とした格差はあるようだ。超大手では「1200万〜1500万円未満」「1500万〜2000万円未満」「2000万円以上」といった“高年収層”がそれぞれ、12％、9％、8％いるのに対して、大手グループ企業では7％、4％、1％と減っている。反対に「600万〜800万円未満」「400万〜600万円未満」というより低い層の割合が、超大手に比べると増えている。
いわゆる親会社──子会社間の給与格差。たとえ子会社のほうが、収益率が高い場合でも、基本給ベースは同等もしくは低く抑えられるようだ。ボーナスや一時金についても親会社を超えるような額は、労働組合といえどもなかなか提示できないという現状があるのだろう。子供は親を超えられないという、日本の企業社会の宿命ともいえる構造格差である。超大手とそのグループ企業との間の格差以上に、深刻なのは大手企業と中堅・中小企業の差であろう。
一定の年齢帯内で比較してみるとその差はより歴然だ。30〜34歳帯では年収1200万〜1500万円未満の人のうち43％は超大手企業勤務者と、圧倒的に超大手優位。グループ企業や他の大手企業は18％にすぎない。ところが、中堅・中小、技術ベンチャー、派遣・受託ではこの年収に達する人は皆無。企業規模の差がほぼストレートに年収格差に結びついていると考えてよいだろう。
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