第81回アカデミー賞の授賞式が米ロサンゼルス・コダックシアターで2009年2月23日（日本時間）に行われ、本木雅弘さん主演の「おくりびと」が外国語映画賞を受賞した。本木さんが演じたのは新人「納棺師」だ。実際の納棺師から指導を受けて、「役者に通じるものがある」「ものすごい緊張感で大変ですね」という感想を述べたという。映画で注目を集める納棺師とは、どんな仕事なのだろうか。

「葬儀は一回きり。失敗したら取り返しがつきません」
国内の映画賞をほぼ総なめにし、第81回アカデミー賞で外国語映画賞を受賞した「おくりびと」（滝田洋二郎監督）。本木雅弘さんが演じる主人公はチェロ奏者だったが、夢をあきらめて田舎の山形県庄内平野に妻（広末涼子さん）とともに帰る。そこでひょんなことから「納棺師」になり、仕事を通して人間として成長していく姿が描かれている。原作は青木新門氏の「納棺夫日記」（文藝春秋）で、青木氏自身が冠婚葬祭会社で納棺に携わった経験が元になっている。本木さんはこの本を気に入り、映画化を強く望んだという。

映画を観て、初めて納棺という仕事を知った人も多いようだ。遺体を拭いて清め、着付け、メイクアップをし、きれいな状態にして棺に納める。事故などで遺体が傷ついている場合は、修復や復元もするという大変な仕事だ。

映画で納棺技術を指導したのが、株式会社納棺協会（北海道札幌市）。現場に立ち会ったという堀江満取締役本部長は、こう語る。

「モデルの衣類を脱がせ、着付け、顔剃り、メイクの一連の作業を本木さんにやっていただきました。クランクイン前から練習を始め、山形のホテルでも熱心に練習をしていらっしゃいました」
また、本木さんは納棺師と役者の仕事に、こんな共通点を見い出したという。

「葬儀は一回きりで、本番勝負。失敗したら取り返しがつきません。そういうところが役者に通じるものがある、とおっしゃっていました。また、限られた時間内に作業を進めなければならず、ものすごい緊張感で大変ですね、と感心されていました」
限られた時間で適切な処置施すには経験がものを言う
なくてはならない、大切な仕事だが、周囲の誤解を受けることも多い。映画の中で、広末さん演じる妻が、夫が納棺師の仕事をしていることを知り、「けがらわしい」とののしるシーンがある。介護や看護の仕事に興味がある若者が納棺の仕事を知り、人の役に立ちたいと目指すが、家族に反対されて止めてしまうことは実際にあるそうだ。

最近は葬儀屋が納棺をすることがあり、納棺師の仕事が減っている。

納棺師の会社、オフィストウセ（富山県）に勤務する50歳の男性は、

「昔に比べて葬儀屋や葬祭場のスタッフが納棺をすることが増えて、今は1日1件仕事があればいい方です。きれいなご遺体は誰も処置できるため、事故などで傷ついたご遺体の方が多く回ってきます。警察で作業をすることもあります」
と明かし、映画で見るよりもキツイ仕事のようだ。

片方の瞼がなかなかふさがらず、綿花を入れて、やや開きぎみに閉じさせたり、傷が有る顔にはリカバリファンデーションでカバーしたり、と遺体の状態によっていろんな処置をする。棺に入れるまで30〜40分しかなく、迷っている時間はない。親族が見守る中、限られた時間で適切な処置を施さなければならず、経験がものを言う。

大変な仕事だが、故人の最期に携われる仕事で誇りを持って働いている人が多いのも事実。男性は「これからも、気持ちの入った納棺を続けていきたい」と話している。

▼アカデミー受賞で殺到「おくりびと」

高給で有名な大手新聞社。しかし売上や広告費が減っているなかで、ビジネスモデルの限界が囁かれている。

　新聞業界のビジネスモデルは崩壊寸前だ。パソコンや携帯電話などからインターネットによって情報を取得し始めた若者を中心に新聞離れが進んでおり、購読者の減少とともに広告費も縮小傾向、さらに用紙代の上昇や金融危機も業界による不況も深刻な影響をおよぼしている。

　昨年末には産経新聞社と毎日新聞社が2008年9月の中間連結決算で、営業赤字に転落したことが明らかとなったが、全国紙・地方紙を問わず、売上は右肩下がりだ。近年では夕刊の廃止や休刊も相次いでおり、すでに毎日新聞社が北海道内での夕刊を昨年8月末に、東北地方で最も長い歴史を持つ秋田魁新報や、創刊62年の夕刊紙 「名古屋タイムズ」も昨年休刊に踏み切ったほか、鹿児島県の地方新聞である南日本新聞（鹿児島市）も1934年から続いていた夕刊を今月末をもって休刊すると発表している。

　相次ぐ夕刊廃止の要因は、収益の2本柱である購読者数と広告費が減少だ。広告出稿は10年前の水準より2割ほど減少しており、電通の調査によると07年の新聞広告費は、9462億円（前年比94.8％）と推定されており、2年連続で1兆円を下回り、広告費の減少傾向は歯止めがきかなくなっている。

　これまで大手新聞社は「高給軍団」として大手総合商社や金融機関と同等か、もしくはそれを上回る年収を得ていた。減収が続く現在でも朝日新聞社の社員の平均年収は1329万円、日本経済新聞社1304万円と国内の全業界でもトップレベルを保っている。読売新聞社については平均年収は非公表だが、部数では1000万部を突破し全国紙トップで、年収も同等水準であると推測される。

　だがその高給も売上や広告費が減っているなかでは保つのが難しくなってきている。毎日新聞社や産経新聞社は社員の平均年収が1000万円を下回っており、今後も大幅に上昇していくことは考えにくい状況だ。また朝日新聞社他、大手3社も書籍の出版部門などを本体から次々と切り離し、子会化することで人件費の削減に取り組み、生き残りを図っている。子会社となった部門は新しい給与体系となり、ボーナスは軒並み減額され、また子会社に入社する新入社員にはそれまで新聞社本体が提供してきた高給や昇給システムは採用されにくいのが現実だ。

　とくに全国紙は国内に販売店を多数配置しているため販売コストが非常に高いのにもかかわらず、売上減少に対応できずにいる。以前から業界内でも「新聞社のビジネスモデルはいずれ崩壊する」と将来を危惧する声も出ているが、これといって事業を回復させる明るい材料もなく苦しんでいる。新たな戦略が打ち出せないまま各社が取り組み始めたのが「コスト削減」だ。大手マスコミといえば経費を贅沢に使えるイメージもあるが、10年前に約2000億円あった広告収入がほぼ半減してしまった朝日新聞社ではタクシーチケットの撤廃や出張費、記者クラブ費などの取材費の一部カット、夜食の運用の見直しや社内行事の中止などで200億円のコスト削減を目標にしているといわれる。売上が減る中で、事業を維持するため経営陣も必死だが、コスト削減とともに既存のビジネスモデルを脱却しないことには、状況を打破するのは困難な状況だ。